Business 事業領域
- TOP
- 事業領域
5つの事業で
自動化・省力化を
追求するものづくりを
グローバルに展開
ムラテックは1935年の創業以来、機械のオートメーション(自動化・省力化)を追求し続け、産業と社会の発展を支えてきました。現在は、糸づくりを革新する繊維機械事業、お客様のSCMに最適なロジスティクスシステムを構築するL&A事業、高度な技術とノウハウで半導体工場内の自動化を支えるクリーンFA事業、高精度加工を担う工作機械事業、そしてオフィスと製造現場を変革する情報機器事業の5つを展開。暮らしに欠かせない“衣”から社会インフラ、先端産業まで、多様な分野で独自の技術を提供しています。世界80カ国以上に製品を届ける企業として、グローバルに人々の生活基盤を支えています。
さまざまな
世界初・日本初・
業界初
の取り組みを実現
ムラテックでは、“機械にできることは機械に任せ、人間はより創造的な仕事へ”というポリシーのもと、全ての事業で自動化と省力化の最前線を走り続けています。繊維機械事業では空気の旋回流を利用した「マッハスプライサー」を世界で初めて開発し、糸づくりの常識を変革。工作機械事業では、高精度・高速生産を可能にする「平行2軸CNC旋盤」をはじめ、数多くの革新的製品・システムを生み出しています。さらにL&A事業ではコンピュータでコントロールする国産初の立体自動倉庫や戦略的物流システムを、クリーンFA事業では非接触搬送システムを実現。情報機器事業でも、デジタル複合機から情報セキュリティまで領域を広げ、独自の技術革新を積み重ねています。
5つの事業
世界の衣料産業を支える
繊維機械のトップランナー
ムラテックの原点である繊維機械事業は、世界シェアNo.1のオートワインダーや独自技術のVORTEX精紡機をはじめとする革新的製品で、成長著しい海外市場を中心に衣料産業の発展に大きく貢献しています。
繊維機械事業を知る
社会の動脈である物流を
革新的な自動化で支える
L&A事業は、自動倉庫システムや工場の無人搬送システムなどを開発し、日本の物流の自動化をリードしてきました。製造業のFA化の納入実績では国内シェアトップクラス。顧客課題に応じたオーダーメイド提案や海外企業との提携で技術領域をさらに拡大しています。
L&A事業を知る
クリーンルーム内搬送の先進技術で
半導体工場を支える
半導体製造の搬送システムを担うクリーンFA事業。世界の半導体メーカーを顧客とし、24時間稼働を支える高い信頼性と、非接触給電や渋滞制御などの最先端技術で業界トップシェアを争っています。
クリーンFA事業を知る
最先端のマザーマシンで
世界のモノづくりを進化させる
旋盤・複合機を中心とした金属加工機とファイバーレーザー・ベンディングを中心とした板金加工機を両輪とする工作機械事業は、加工・搬送システム等における様々な独自技術を開発。自動車から産業機械、建材まで
幅広い分野に採用され、世界のモノづくりを牽引しています。
情報を強固に守り
業務を変革するICTソリューション
日本初のファクシミリ型式認可の取得に始まった情報機器事業は、紙から電子データへ情報媒体が変わる中、デジタル複合機で培った情報通信技術を活かし、情報セキュリティ、生産管理ソフトにも事業領域を拡大。オフィスと製造業の双方でICTソリューションを推進しています。
情報機器事業を知る
事業横断組織
研究開発本部(R&D)
Research and Development
ムラテックの技術基盤を横断的に強化する組織です。素材から制御、要素技術まで幅広く手掛け、各事業の製品に共通するコア技術を磨き上げています。さらに将来を見据えた新規事業や新製品の創出にも挑戦し、既存分野の枠を超えた開発を推進、競争力を高める役割を担っています。
情報通信制御開発本部(ICC)
ICT&Control Development Headquarters
高度な情報通信技術と組み込み技術をベースに、IoTやAI、AR等の最新技術を用いて、各事業部の次世代製品・サービス開発を支援しています。AIを活用した機械の不具合・トラブル対応や工場・倉庫のVR可視化システム、お客様情報のモニタリングなど、さまざまな製品で付加価値向上を図っています。
製造本部(Manufacturing)
Manufacturing
5事業の特長を活かし、ものづくりの視点からムラテックの全体最適を図るのが製造本部です。各事業部のビジネスモデルや個々の課題に対応しつつ、事業部を越えて培われた製造ノウハウを集約し、生産技術や品質管理におけるイノベーションを実現します。
サポート部門(Support)
Support
人事、法務、経理、広報、ITなどの機能を通じて組織基盤を整備し、社員一人ひとりが力を発揮できる環境を整えるバックオフィス部門です。グローバル人材の採用や育成、企業価値向上に向けた広報活動、デジタル活用による業務効率化なども推進しています。